ナースの米国株式投資

30代の看護師。兼、米国株式投資しています。

地価は近い未来に超下落します。地価だけに

クジラです。

週末の某王様のブランチのお家賃予想の物件リサーチって面白いよね。

面白いケド、お家賃20万以上とかのお部屋を借りる人のことは全く理解できませぬ。

クジラは今の病院のお給料ではまず、借りれないよっ★。

 

あ~いうお高いお部屋を借りるヒトってなんでしょう、

いわゆるパパん♡がついているお姉さんとか?

 

ん~、夜の街で笑顔を世の女性に捧げるホスト的なヒト?とか?

 

イメージ貧困で、クジラにはこんなくらいしか、想像できないなあ。

 

で、今回のおっきなテーマ。

2022年問題のことですっ!

 

いいですかっ、東京、神奈川、埼玉、千葉、愛知、大阪、その他、大都市圏で今、

家を購入しないほうがいいっすよ★

 

『えっ、ローン組んでもう買ったけど?』って人は、

見ないほうが幸せですっ。

 

生産緑地法指定解除です。

 

遡ること44年前、

1974年に大都市圏の農地の宅地化を推進するため生産緑地法という法律が公布されました。

 

この法律により、指定された区域内にある農地には[宅地並み]の固定資産税が課せられました。

 

農地として土地を活用するよりも宅地化を国はこの時推し進めたかったのです。

 

そもそも、農地の税金は簡単に言うと超安くて宅地の数百分の一なんです。

 

だから、国の方向とは裏腹に農業をやりたい人にはめちゃんこきっつい、法律だったのです。

だので、農業やりたいヒトタチからの『ワシぁ代々受け継ぐ土地を宅地なんぞにしたくないんじゃあっ』とかいう意見が出ました。

 

で、1991年に生産緑地法は改正されました。

☆営農に専念することなどの一定の条件を満たせば、30年に渡って固定資産税は税率の安い農地扱いとなりました。

相続税については納税が猶予されることになりました。

 

そうして、これまでは農地扱いとして農業をしてきた生産緑地の多くが2022年に

30年の期間満了を迎えます。

 

そうです、『ワシぁ・・』と言って農業をしていたおじいさんは30歳さらに歳をとっているのです。

 

→『ワシぁ、もう、歳じゃ~、後継ぎもおらんし、宅地並みの課税は厳しいのう。

  これを機会に引退じゃ~』となります。

 

そうです、その結果、2022年以降に都市部において生産緑地が大量に不動産マーケットに流入するのです。

 

現在生産緑地として登録されているのは東京だけで3330ヘクタール。

 

都市部に宅地の供給が増えるから、郊外の不動産価値は下落するのです。

 

プラス、人口も減るので需要が減り、ますます不動産価格は低くなるのです!

 

一戸建てを買ってこそ一人前の大人、ずっと借り続けるより資産になるし、買ったほうがいい。とか、もう、ありませんからねっ。

 

だいたい、ローンで買った家はローンを払い終わるまではアナタのものじゃないですよっ。お金を貸してくれた銀行のモノです。

 

そうです、おうちは資産じゃないのです。

 

クジラんちは駅まで遠く、バス停までも徒歩10分はかかる、微妙な所にあります。

 

そんなクジラんちの割とそばでもな~んか、畑とかがどんどん建売の家に変わっているのです。

 

ん~、世代交代とか、相続税的なことで売っちゃったのかしら?

それにしても、こんなヘンピなとこ、よくもまあ、売れるもんねえ?

 

とか、思ってたけど、不動産バブルはきっともう終わっているのだとクジラは思うわけです。(バブってったのかは知んないけど。)

 

おそらく、値下げに値下げを重ねて、安~く売られているってことでしょう。

それでも、不動産屋には利益があるのでしょう。

2022年を迎えるまでに売ってしまえれば。

 

いいですか?銀座の一等地をポンと現金で払うくらいの人はいいですけど、

ローン組んでもオウチが欲しいっ☆て人は、今は絶対ダメです!

 

今ローン組む人はババ引くこと間違いないッ!です。